企業が「Indeed」を利用するべき理由｜ラクリエ求人

求職者にとっても求人企業にとっても利用は定番となっている求人情報専門の検索エンジン「Indeed」。
日本では今、人材不足により倒産する企業が相次ぐなど、求人関連の問題が企業にとって深刻なものとなっています。そんな中、この記事ではなぜ企業が「Indeed」に求人広告を掲載するべきなのか、その理由をお伝えしていきます。

数多くの求職者が目にする世界最大の求人情報サービス

企業にとって「Indeed」を利用する最大のメリットは、その利用者数の多さかもしれません。「Indeed」は世界で月間約２億人、国内でも月間約2000万人のユーザーが利用する、押しも押されもせぬ世界一の求人情報サービスです。どんな企業であれ、良い人材を多く獲得するためには、求人情報をより多くの求職者に見てもらうことは絶対的に必要ですから、単純にこの数字は魅力のはずです。
もちろん、ただ利用者数が多いだけでは企業と人材の適切なマッチングは期待できないでしょう。「Indeed」には最適な人材が見つかる仕組みがあることも忘れてはいけません。
「Indeed」では、求職者は希望の職種や条件、勤務地などを絞って情報を検索することが普通です。なので求職者にとっても企業にとっても、見当違いのマッチングが起こることはありません。この検索条件に合った最新の求人情報が求職者にメールで送信される機能もあるので、互いが望む形での情報提供が的確になされているのです。

「Indeed」の外にまで飛び出す波及効果

効果は「Indeed」の中だけにとどまりません。「Indeed」はGoogle検索にも強いという特長があります。試しにGoogleで任意の職種や勤務地、雇用形態などのワードを検索してみてください。一般的な検索結果（オーガニック）の中で、「Indeed」の掲載情報が最上位に表示されるケースが大半のはずです。「Indeed」は優れたSEO対策を行なっているサービスとしても知られており、今までGoogle検索で見つけてもらうことが難しかった求人情報も、「Indeed」に登録するだけで広くGoogleユーザーにアピールすることができるのです。
また「Indeed」を利用する求職者のうち75％はスマートフォンからアクセスしており、非常にスマホに強いサービスと言えます。そもそも近年ＰＣを使った求職活動は減少傾向にありますから、自社の求人情報をスマホに対応させたいがそのやり方が分からない…と、お悩みの企業はぜひ「Indeed」を利用するべきではないでしょうか。

不要な経費を削減できる料金体系

費用面でも「Indeed」はおすすめできるサービスです。単に自社の求人情報を「Indeed」の検索結果に掲載してもらうだけならば、無料で利用することができます。ただしこの場合は掲載順位で優位になる特段の措置はとられません。「Indeed」には日々膨大な量の求人情報が追加されていきますから、ただ掲載するだけでは求職者の目にも届かない、遥か下位での表示になってしまう可能性が高いでしょう。
そこで有料プランの利用となるわけですが、有料プラン最大の特長は企業側でのカスタマイズ性が高く、各企業の特性に合わせた無駄のない料金体系で利用できるということです。
まず料金は先払い制となっており、プールしてある料金の中からその月にいくらまで使うか、事前に設定することができます。
また「Indeed」では求職者のクリック数に対して企業の利用料金が発生します。求人情報がクリックされなければ、利用料金は発生しません。１クリックに対する広告料＝クリック単価も、企業側が規定の範囲内で自由に設定することができます。高く設定すればそれだけ上位に表示される可能性が高まり（クリック単価の他にも上位表示の条件は多々あります）、求職者の目につく機会が多くなる仕組みです。月々の求職者からのクリック状況などを見ながら、広告の内容やクリック単価を調整していくという使い方ができます。
つまり「Indeed」は掲載して終わりの求人サービスでなく、掲載後も状況に応じて企業が独自に
運用していくことができるのです。その分、手間がかかってしまうことは事実ですが、自社の個性を活かした本気の人材獲得を考える企業にとって、低コストで高い効果を生み出す大きな武器となることは間違いありません。

求職者は減り、求人企業は増える現代の日本社会。今後もこの傾向は続き、企業間の人材獲得競争は激化する一方だと考えられます。今や広告を出しておけば人が来る、という時代ではなくなってしまいました。いつ、どのような形で求人するのか、真剣に検討しなければ企業そのものに大きなダメージを受けることになってしまいます。しかし、求人を真剣に考えようとする企業の助けとなるのが「Indeed」です。ここ数年で急激な変化を遂げた求人業界に対応するためにも、利用しない手はないサービスと言えるでしょう。

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