ラクリエ求人|地方・中小企業がやるべき人材獲得法 〜地元就職ブームに乗るためのOMR〜

〜地元就職ブームに乗るためのOMR〜

 昨今のコロナ禍以降、若者の「地元就職」の意識が高まっていると言われます。多様な働き方が尊重される今、大都市・大企業集中型の就職モデルは崩れ始めているのかもしれません。
 そんな中、注目される地方・中小の企業群はどのような「採用対策」を行なえばよいのでしょうか。
 本稿では今こそ、そして地方や中小企業にこそオススメしたい「オウンドメディアリクルーティング」による採用をご説明します。

大都市を目指さなくなった若者

 2020年のコロナ禍以降、人々の生活の中で様々な価値観が変化しています。「働き方」や「就職」についても、その代表的な例と言えるでしょう。
 ここ数年、政府による地方創生政策やインフラの進化によって地方・地元で働きたい若者が増加傾向にありましたが、今回のコロナ禍によりそれが加速していると言われています。
 2020年8月〜9月にかけて、就職情報サイトを運営する株式会社学情が行なったアンケートによれば、「UIターンや地方での転職を希望する人」は全体の68.8%に上りました。2020年5月の同調査と比較して、29.7ポイント上昇しているそうです。
 このデータの背景には、都市部への通勤に伴う感染リスクや、巣ごもりによる地元愛や家族愛の高まり、また場所を選ばないテレワークの社会的浸透などがあると予想されます。
 長らく、日本の就職・転職シーンは都市部・大規模の企業が幅を利かせていましたが、コロナ禍を期にいよいよ変化の時期を迎えたと言えるでしょう。「学校を出たら東京へ出て大企業に就職する」というような若者の夢は、すでに昭和・平成の遺物になってしまったのかもしれません。
 ではその変化の主役であるとも言える、地方や中小の企業は今後どのような採用活動を行なっていけばいいのでしょうか…?
 本稿でおすすめするのは「オウンドメディアリクルーティング(=OMR)」です。
 都市部の企業や大規模企業ではかねてより当たり前のように行われているOMRですが、地方・中小企業ではまだまだこれからの採用方法であると言えるでしょう。
 だからこそチャンスであり、イチ早く始めることに高い価値がある施策なのです。

なぜ今、OMRが必要なのか

 OMRとは様々な使い方がされる言葉ではありますが、端的には自社ホームページを活用した採用手法であるとお考えください。
 例えば大企業の多くは、自社ホームページにかなり高品質な「求人ページ」を設置しています。動画なども駆使しながら自社の魅力や自社で働くことのやりがいを伝えたり、先輩社員へのインタビューを行なって現場の雰囲気や社員の生の声を紹介しています。
 これがすなわち自社のホームページを活用した採用手法…「OMR」です。
 一方で地方企業や中小企業は、残念ながらこのOMRにあまり力を入れてこなかったというケースが多いようです。
 自社のホームページはある、その中に求人のページもあるけど、必要最低限の説明テキストが並んでいるだけ…、しかもここ10年更新していないし、求職者から応募が来たことは1度もない…そんな企業がたくさんあります。
 その大きな理由にOMRをやろうとすると「お金や手間がかかるのでは…」という企業側の警戒心があることと思われますが、実はそれは大きな誤解です。
 誤解については後ほど解いていくとして、ではなぜ今、本稿では地方・中小企業にOMRをオススメするのでしょうか。
 その理由は大きく分けて2つあります。
 1つはダンゴ状態のレースから抜け出すためです。
 日本中のあらゆる企業のうち、99.7%は中小企業であると言われます。
 大都市・大企業への集中が崩れ、求職者の目が地方や中小の企業にもフラットに向くようになった場合、横並びの壮大なダンゴレースの中で自社を主張する手段を持つ必要が出てくるわけです。
 求職者にとって地方・中小企業は情報収集がしにくい印象を持たれています。その結果、どれも同じような企業に見られてしまいがちです。
 「その他大勢のうちの1つ」に埋もれてしまわないために、独自性のアピールを積極的に行なっていかなければ、優秀な人材に巡り会う機会もなくなってしまうでしょう。
 そのためにはやはりホームページによる情報発信が最も現実的です。求職者のほとんどは企業の情報をホームページから調べます。
 自社のホームページから、自社の業務内容、ポリシー、自社で働くことのメリットや喜びなどをしっかりと伝えていくことでおのずと「個性」が生まれ、求職者が応募しやすくなるような情報を提供することができます。
 OMRをオススメするもう1つの理由は低コストであることです。中小企業にとって、やはり自社ホームページの運用に大きなコストをかけることには抵抗があるでしょう。
 前述のようにOMRにはお金がかかるという誤解をお持ちの方が多いのですが、実はそうでもありません。
 大企業がやっているような非常に高度で、リッチなOMRを行なえば当然それなりのコストがかかりますが、企業に適したサイズ感、コスト感を調整して実施することができるのもOMRの魅力の1つです。
 OMRの本質は求職者に必要な情報を、自社ホームページから的確に伝えることであり、決して凝ったページを作ることではありません。
 またOMRをキチンと実践すれば、求人メディアに広告を出さずに、自社ホームページの運用のみでの採用することもできるようになります。その意味でも大きなコスト削減になるでしょう。
 継続することで成果を上げるOMRは、適したサイズとコストで長期的視野に基づき実践していくのが成功のポイントです。

Indeed/Googleしごと検索が地方企業最大の武器

 OMRについて、中小企業からよく聞かれる不安の声に「でも、ウチのホームページなんて誰が見てくれるの?」というものがあります。
 つまり「指名買い」が多い著名な大企業ならいざ知らず、そうでない企業はどのように応募数を確保すればよいのか、という課題です。
 これについては「Indeed」と「Googleしごと検索」という2大検索サービスを積極的に活用することで改善できます。
 「Indeed」「Googleしごと検索」はアグリゲート型と呼ばれる就職情報検索サービスで、いずれも企業が自社ホームページの求人情報を無料で掲載することができます。
 求職者がこれらのサイトを利用し、自身が望む就職先の職種・勤務先などの条件にマッチすれば、どんな企業でもそこに自社ホームページを表示させることができるわけです。
 この「無料で」というのが、採用コストをなるべく抑えたい企業にとってメリットであることはもちろんですが、もう1つこれらのサービスが地方企業にとって有効に働くポイントがあります。
 まずIndeedについては、Indeedという媒体そのものの特性として大都市圏に強いというものがあります。
 Indeedには膨大な数の求人情報が掲載されていますが、そのうち東京23区を含めた大都市圏の求人情報が占める割合が非常に多いのです。
 つまり大都市の企業=競合が多く目立ちにくい=高額な広告費で目立たせなければならない、逆に地方都市の企業=競合が少ない=低額な広告費でも目立てる…ということになります。
 今や仕事探しといえばIndeedというくらい全国的に利用者が多いIndeedですが、地元の求人情報を調べると意外に少ない…という状況は、うまく利用すれば地方企業にとってかなり有利に働くことでしょう。
 そして「Googleしごと検索」ですが、こちらは検索システムそのものが地域密着型であると言うこともできます。求職者が特に勤務地を指定せずに検索すると、自動的に求職者が今いる場所の周辺の求人情報を表示してくれるのです。
 さらには現在地から勤務地までの交通経路や距離、所要時間まで表示してくれるスグレモノで、地元にこだわって求人情報を探す求職者、そして地元就職希望者を採用したい企業にとって心強い味方です。
 ただしIndeedもGoogleしごと検索も、自社ホームページの求人情報を掲載するには求人ページ自体が掲載条件に沿った形で作られている必要があり、若干の知識が必要であることは覚えておいてください。

 さて、本稿では地元就職ブームに際して地方・中小企業が取り組むべき「オウンドメディアリクルーティング(=OMR)」について述べてきました。
 「じゃあ、ウチもやってみようか…」とお考えの社長様、採用人事ご担当者様にぜひオススメしたいのが、私たちナレッジスイート株式会社が提供する自社採用ページ作成ツール『ラクリエ求人』です。
 『ラクリエ求人』ならプログラムの知識を必要とせず、どなたでも簡単に自社ホームページに求人ページを設置・運用することができます。
 また作成したページはIndeed、Googleしごと検索に掲載可能な形で自動生成されるため、訴求力アップにも貢献。
 月々5,000円固定という超・低コストでこれらのシステムが使い放題です。
 初めてOMRに本腰を入れてみようという企業様にピッタリの『ラクリエ求人』。
 今すぐ導入をご検討ください。

《関連記事》

ラクリエ求人とは


オウンドメディアリクルーティングをすぐに始めるべき理由 〜早い者勝ちの理由はこれだけある〜


求人していなくてもOMRは必要! 〜既存社員に効くOMRとは〜


アフターコロナの採用にまつわるお金の話 〜企業の財政を助ける支援制度まとめ〜


コラム一覧へ戻る